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洋泉社新書から出ている城田真琴さんの「今さら聞けないクラウドの常識・非常識」という本を読んだ。IT業界に携わる者として、クラウドという言葉は散々目にしていたし、日経新聞にも何度も取り上げられていたからIT業界を超えて言葉が広まっていることも知っていた。でも、恥ずかしながら突き詰めて考えてみたことはない。そんな私にとって、うってつけの一冊だった。

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あなたにとって仕事のやりがいとは何だろうか？
それは、お金だとかチャレンジすることだとか自己実現だとか、回答のバリエーションはいろいろあるだろう。

転職活動中の私は、面接でこの質問をされた。
「自分の仕事が、何かの役に立っていると実感すること」
私は、そう答えた。

仕事である以上、生活を維持するためのお金が大切なのは言うまでもない。そして、お金はたくさんもらえた方が良い。お金がすべてではないが、世の中にある価値尺度の中で最も普遍的なのはお金であり、その大小は、世の中から見た仕事の価値とイコールと言える部分があることは否定できない。

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アジャイルと受託開発は相性が悪い。GoTheDistanceさんが言うとそれっぽいんだけど、でも、それってSIerの中ではずっと言われてきたことだよね。少なくとも、私が3年前まで勤めていた会社ではそうだった。「今の時代、アジャイルが云々」と言うと、すかさず上司やら先輩に、「で、どういう契約をするの？」と突っ込まれる。こちらも、いやだから、イテレーション開発で云々とやり返すのだが、「うちのお客さんじゃなぁ」と話は平行線をだどる。

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ひが そのとおりです。経験豊富なエンジニアが高く売れる時代になると思います。昔のことも最近のことも知っているというのは強い。新しい技術であっても、すべてが変わっているわけではなく、昔に戻っている部分があるのです。経験が生きるケースが少なくありません。これまでは高く売れず、マネージャになるしかなかった経験豊富なエンジニアが、その経験を生かして高く売れるようになっていくと思います。そうなれば、会社はその人にマネージャをやらせなくてもよいわけです。

引用元: ひがやすを「SIerは顧客の良きパートナーとなれ」 － ＠IT自分戦略研究所.

SEという仕事が微妙だと思うのは、SEがキャリアパス上の最後の仕事にならないからです。

つまり、PG（プログラマ）がSEになって、そのあとはPM（プロジェクトマネージャ）になって、本社に戻って管理職になる。典型的なSIerのキャリアパスですが、このキャリアパスは、ずっとPGやSEでいることを許してくれないのです。

PGやSEとしての技術力を高めて、ずっとそれをやっていこう。というのは、ある意味であきらめた態度だと見なされかねない風土があります。一方で、パイの問題もあるので誰もがPMや管理職になれるわけではないから、ずっとPGやSEをやっている人もいます。でも、そうである以上は、ずっと評価が上がらず、人生の打ち止めになってしまいがち。

ひがさんが言うように、時代が変わって、エンジニアとしてのスキルの高さが正当に評価されるようになると、PGやSEを極めるというあり方も一般的になっていくかもしれません。自分の評価を高める方法が、キャリアチェンジではなく、自らのキャリアを積み重ねることによって得られる時代となれば、真のエンジニアにとっては待望の時代となるわけです。

IDC Japanは12月14日、国内産業分野別IT市場における2009年上半期の実績の分析と、2009年から2013年までの市場規模予測を発表した。2009年の市場規模は前年比7.7％減の11兆8488億円にとどまる見通しだ。

引用元: 2009年の国内IT投資、ほぼ全ての産業分野で縮小へ:ニュース – CNET Japan.

とにかく案件がないという話ばかり聞かされている昨今です。国内IT投資が、ほぼ全ての産業分野で縮小したというのは、うなずけるところ。

2010年後半以降は経済環境が好転することから、一部の大企業を中心に延期していたIT投資が再開されるとIDC Japanでは見ている。しかし、2010年もIT投資全体の本格的な回復は見込まれず、2010年の成長率は0.7％減となり、銀行や組み立て製造など が回復する2011年にプラス成長に転じると見ている。

2010年後半以降に、本当に経済環境は好転するのでしょうか。先の記事でも書いたとおり、本当に経済環境が好転するなら、そこで見える世界は変わっているはず。

だとしたら、もう既存業務をIT化する or 既存システムの単なるリプレースといった、従来型の案件はかなり少なくなるのではないでしょうか。もう、ITを入れさえすれば良いという時代ではないでしょう。

ITがあるからこそできるビジネス。それを実現できるシステムの開発が増えてくるだろうと思います。IT投資に、どれだけのリターンとリスクがあるのか。それをきちんと見極めようとする経営者が間違いなく増えます。厳しい経営環境を乗り切った経営者なら、なおさらのことです。